【為替予想】9月16日～9月27日までの経済指標をチェック！

現在世界中で様々なことが起こっていますね。

米中の貿易戦争はますます激しくなっているような印象がありますし、EU圏の経済もあまり良くないとの噂もあります。

また日韓の問題についても段々と激しさを増しており、イギリスでは再び離脱の延長を望む声が出ているようです。

このように世界的にも不安定な状況が続いているため、突然大きな為替の動きがあったりして、難しく感じるという方もいるかも知れません。

そのような時は経済指標を狙って取引をしてみてください。

ここでは9月16日～9月27日までの間に発表される注目度の高い経済指標を紹介しているので、ぜひ参考にしてみましょう！

9月17日(火)EU(独)・ZEW景況感調査

ZEW景況感指数とは民間調査会社ZEWが発表している景気に関する統計のことで、ZEWはドイツの欧州研究センターです。

ZEWは毎月中旬にユーロ圏を対象にした景況指数とドイツを対象にした景況感指数を発表しており、機関投資家や金融機関に6ヶ月先の景気に関する質問を行い、全体の景況感を調べています。

指標が発表されるとしばらくの間はトレンドが発生するので、3分や5分取引を行うのが良いでしょう。

その後は相場が不安定になるので、取引をするなら指標発表後の3分～5分がチャンスです。

9月18日(水)米・住宅着工件数/建設許可件数

住宅着工件数とは該当月に新たに建設着工した新築住宅のことで、公共住宅は含まれませんが、集合住宅は含まれます。

また建設許可件数とは自治体などへの申請が必要な地域の建設許可のこと。

景気動向や個人消費動向への影響が大きい指標で、全体的なレートの動きが発生するということはありませんが、発表直後には大きな値動きが発生することもあるので、大きな値動きが出たら短期で取引をするのがオススメです。

9月19日(木)米・FOMC政策金利発表

FOMC政策金利とは金融政策の最高意思決定機関の連邦公開市場委員会で決定された公開市場操作の基本方針がNY連銀に向けて司令されるものです。

年に8回、約6週間ごとにワシントンの理事会議室で開催され、1日または2日開催され、最終日に結果を公表します。

現在は世界的に見ても不景気が続いているので、今回の注目はアメリカが今後も利下げするかどうか、利下げするとしたら何回するのか、いつするのかが焦点となってくるでしょう。

パウエル氏の発言内容も出てくると思うので、しっかりと確認しておくことをオススメします。

9月19日(木)豪・新規雇用者数/失業率

アメリカの雇用統計に代表されるように雇用関係の指標は為替相場に大きなインパクトを与える事が多く、投資家が注目している指標の一つで統計局が毎月中旬に発表しています。

雇用統計が為替レートに大きな影響を与える理由は雇用が個人消費に直結するためと言われており、結果と予想の数値が大きく離れていれば変動pipsも大きくなるので、予想と結果の数値はしっかり見ておきましょう。

最初は大きくレートが動くので30秒や1分で取引を行い、その後は3分などで取引を行うことをオススメしますが、トレンドはあまり長く続かないので相場が読みにくく鳴ったら取引を控えると良いかもしれません。

9月19日(木)日・黒田東彦日銀総裁、定例記者会見

黒田東彦日銀総裁の定例記者会見は日銀金融政策決定会合でどのような内容を話したのかを記者会見で発表する場です。

政策金利発表の時間が早い時は現状維持、遅い時はサプライズがあると言われていますが、あくまでもそのような傾向にあるというだけなので、取引をする際はしっかりと相場を確認してください。

9月19日(木)英・小売売上高(前月比/前年比)

小売売上高はデパートやスーパーなどの売上高のことで、小売売上高は個人消費に直結し、GDPに大きな影響を与える重要な指標の一つです。

前月比や前年比の数字がプラスになっていれば景気が良くなっている証拠と言えます。

この指標が発表されると最初の1分間は大きくレートが動きますが、その後は相場が反転して緩やかなトレンドが発生するので、3分～5分で取引をするのがオススメです。

9月19日(木)英・BOE金利発表

イギリスの政策金利はBOE(イングランド銀行)が毎月上旬に発表しており、BOE総裁と2名の副総裁、6名の委員の計9名によって決められています。

政策金利は為替相場に与える影響が大きく、注目の指標です。

指標が発表されれば10分以上は大きなトレンドが発生することもあるので、どの時間で取引しても勝てる可能性は十分にあるでしょう。

予想と結果の数値が離れている場合や経済についての大きなニュースがある場合などは1円ほど動くこともある野江、GBPJPYで取引をしているという人は見逃さないようにしましょう。

9月19日(木)米・新規失業保険申請件数

新規失業保険申請件数とは失業した人が初めて失業保険給付を申請した件数で、毎週アメリカの労働省が発表しています。

ADP雇用者数は月に1回の発表ですが、失業保険申請件数は週に1回発表されるためリアルな景気動向がつかむ事が可能です。

指標が発表される数分間はトレンドが続きますが、その後は反転して逆の方へとトレンドが続く可能性が高いため、3分取引のあとに同じように反転したところを狙って3分以上の取引を行いましょう。

9月19日(木)米・中古住宅販売件数

中古住宅販売件数とはその月に所有者移転が完了下中古住宅の販売件数のことで、景気変動に対する先行性が高いため、注目されている指標の一つです。

中古物件は季節的な影響がなく、景気が良ければ件数が多く、悪ければ件数も少なくなります。

指標が発表されればトレンドが発生する可能性が高くなるでしょう。

しかしトレンドが突然反転することもあるので、ポジションを長時間保有するのはオススメできません。

1分～3分の取引を行ってみても良いと思いますが、大きな値動きであれば30秒や1分などの取引で挑戦してみても良いでしょう。

9月25日(水)米・新築住宅販売件数

新築住宅販売件数は毎月商務省が発表している全米の新築住宅の販売件数や販売価格に関する指標で、新築住宅の売買契約が行われた移転の数を表しています。

一戸建て、コンドミニアム、集合住宅を含む数ですが、既に保有している土地に新築を建てた場合は含まれません。

この指標が発表されるとトレンドが発生することもありますが、もみ合い相場になることもあるので、相場を見て予測が難しいと感じたら取引を行わないのがベストです。

9月26日(木)米・新規失業保険申請件数

新規失業保険申請件数とは失業した人が初めて失業保険給付を申請した件数で、毎週アメリカの労働省が発表しています。

ADP雇用者数は月に1回の発表ですが、失業保険申請件数は週に1回発表されるためリアルな景気動向がつかめます。

経済指標が発表される数分間はトレンドが続きますが、その後は反転して逆の方へとトレンドが続く可能性が高いため、3分後のあとに同じように反転したところを狙って3分以上の取引がオススメです。

9月27日(金)米・個人所得/個人支出

個人所得は消費の最大決定要因で、社会保険料を控除した後の実際に受け取った金額で、個人支出は車や家電製品の耐久財や外食や旅行のサービス支出、食料や医療などの非耐久財へ支出した金額のことです。

個人所得も個人支出もアメリカの商務省が発表しており、米国のGDPの約7割を個人消費が占めるため非常に注目される指標となっています。

結果と予想の差が大きくなれば大きく動く可能性は高くなり、また前回の数値と結果の数値の差でも大きく動く可能性があるので注目してください。

しかし結果と予想の数値や前回の数値に大きな差がなければトレンドが発生しない場合もあるので、その時は取引を控えたほうが良いかもしれませんね。

経済指標を狙って取引すれば勝てる可能性あり！

今回は9月16日～9月27日までに発表される注目度の高い経済指標について紹介してきました。

初めて取引をするという方は今回紹介した経済指標が発表されるタイミングで取引を行うのがベストです。

なぜなら経済指標が発表される時は相場が上か下かの一方向にしか動かないことが多いので分かりやすいから。

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