Smartoptionで口座が凍結される可能性はある？その原因は？

口座凍結されることはあるの？

結論から言えば「ある」でしょう。

どんなトレーディング会社にも利用規約が定められていて、これに違反した顧客がいた場合は口座を凍結・解約する可能性はあります。

SmartOptionの利用規約から一部を抜粋したので確認してみてください。（※その他、詳細な規約は公式HPにて必ず確認してください。）

6. ライセンスの制限
（中略）お客様は、弊社サイト内からの情報を、サイト内での取引を行うためだけに、使用することに同意するものとします。 さらに、お客様は、弊社サイトから得た全ての情報や機能を、不法、不正、濫用、名誉毀損、中傷、他者のプライバシーへの侵入、脅迫、困惑、ハラスメント、猥褻や憎悪などの目的のために使用してはなりません。
Eメールアドレスを含むお客様からの情報を、弊社が現在使われていないまたは不正だと判断した場合、またはお客様がこの規約の条件と全ての規則と各サービスのガイドラインを遵守しない場合、または弊社取引プラットフォームをお客様が乱用したと弊社が判断した場合、本規約で合意されたライセンスは全て無効となります。
　そのような違反があった場合、お客様には直ちに弊社のサービスへのアクセスを 中止していただきます。また弊社からの事前の通知をすることなく、弊社のみの判断で全てのサービスへのアクセスを中止したり、取引を中止したり、サービス内の 情報やコンテンツを削除し廃棄することがございます。

難しく書いてありますが、要は「不正を行った人やプラットフォームを乱用した人の口座は止めますよ」ということ。

具体的にどういう基準で判断しているかまでは公開されていませんが、普通に正しく利用している分には心配することはないと思います。

口座凍結・解約の可能性があると思われる行為を考えてみました。これをしなければ確実に大丈夫というわけではありませんが参考にされてみてください。

口座凍結される危険のある行為

不正ツールを使う

10-2. バックドアーAPIの禁止
自動取引システムなど作成するときは、SpotOption社と契約を締結後、弊社の公式サイトのAPIを利用していただきます。
無断でクライアント側でロボットを使用した場合、お客様への利益の支払いを拒否させていただきます。

最も高い確率で凍結される危険性のある行為が不正ツールの使用でしょう。

SmartOptionで提供されているiフォローやキャンセル機能などは問題ありませんが、自動売買ツールなどを個人で購入（や販売）して利用するとアウトになる危険があるようです。

日本国内でもFXやバイナリーオプションなどのワードで検索をかけると必ずと言って良いほど「儲かる」と謳ったツールを紹介しているサイトを見かけますが、こういったリスクもあることを理解しておかなければなりません。

不正ツールを使うのではなく、自分でテクニカル分析やファンダメンタルズ分析をして取引に参加するようにしましょう。

（※業者で提供されているツールでも利用条件が決められていることがあります。たとえばキャンセル機能だと3回以上のキャンセル行為、ある一定期間で20％を超えての利用をするとキャンセル機能の使用禁止や利益の払い戻しが拒否される、などがあるので利用される前に規約を確認しておきましょう）

プラットフォームの乱用

これは恐らくリロードを頻繁に行ったり、多数の取引画面を同時に開くなどの“サーバーに負荷をかける行為”のことだと思います。

サーバーが重くなればなるほど、チャートのズレや約定までのスピードが遅くなるので公正な取引が出来なくなる恐れがあります。多数のトレーダーへの影響を考えて禁止しているのでしょう。

マネーロンダリング

14. アンチマネーロンダリングについて
弊社はマネーロンダリングを目的とした弊社サイトの利用を固く禁じております。弊社は非常に有効的なアンチマネーロンダリング規制を採用しています。弊社は、以下のアンチマネーロンダリング規制に反するお客様に対して、取引を拒絶、中断、取消しできる権限を有しています：

・お客様は、同一名義で一口座のみ開設出来ます。不正な名義で開かれた口座、または同一のお客様が開設した複数の口座へは取引利益は支払いが行われません。

・弊社は、弊社が必要と判断した場合、パスポートのコピー、またはその他の本人確認書類などの身分証明を追加提出することをお客様に要求し、当該証明書が必要十分なものと弊社が判断するまで、取引口座を停止することがあります。

当たり前なことですが、身分を偽ったり身分証の提出をしなかったりした時は口座が停止される可能性があるようです。

以上に挙げたような行為のほかにも、利用者が法律に抵触する行為を行ったときやSmartOptionに財政的、法的、または金銭的な不利益を被ることが明らかな場合もサービス停止になるかもしれません。

せっかく得た利益が無駄にならないよう、規約を守り正しく取引しましょう。その他分からないことはサポートにお問い合わせください。